介護用品を上手に活用して
自立を促し介護の負担を軽減
「介護用品」と聞いてどんなものをイメージしますか?
介護や支援が必要な人が、より安全に快適にできるだけ自立を促すもので、
また介護する人の負担を軽減するものでもあります。
近年では実に豊富な種類の用品や用具があり、機能性や安全性も日々向上しています。
それら様々な介護用品の存在を知っておくだけでも安心へと繋がります。
今回は介護用品専門店「サプリホーム」の郷司さんに
福祉用具の活用法について教えていただきました。
郷司晴彦 さん
・福祉用具専門相談員
・福祉住環境コーディネーター
・建築士
早期対策で高齢運転者の
被害・加害を防ぐ
「介護用品」と聞いてどんなものをイメージしますか?介護や支援が必要な人が、より安全に快適にできるだけ自立を促すもので、また介護する人の負担を軽減するものでもあります。近年では実に豊富な種類の用品や用具があり、機能性や安全性も日々向上しています。それら様々な介護用品の存在を知っておくだけでも安心へと繋がります。今回は介護用品専門店「サプリホーム」の郷司さんに福祉用具の活用法について教えていただきました。
郷司晴彦 さん
・福祉用具専門相談員
・福祉住環境コーディネーター
・建築士
介護保険が適用される福祉用具とは
介護用品の中でも、使用することで本人の生活動作を助けたり、生活の質の改善を目的とする道具を特に福祉用具と呼んでいます。代表的なものでは、車いすや歩行器、介護ベッド、家の中の必要な場所に設置できる手すりなどがあります。口車いすや歩行器は足腰が不自由な人の移動や外出を可能にし、介護ベッドは電動で背中が持ち上がることで寝起きを楽にし、手すりはトイレや廊下、寝室での移動や立ち上がりの支えとなります。
介護保険制度ではそのような福祉用具のレンタルサービスがあり、用途に応じてさまざまな用具が対象品目となっています。また、ポータブルトイレやお風呂で使うイスなど衛生的にレンタルになじまない性質の用具は購入の対象となります。衣類や衛生用品、紙おむつや尿取りパッ卜などの介護用品には、介護保険の適用がありません。(おむつに関しては「医療費控除」が認められる場合もあります。お住いの市町村にお尋ねください。)
介護保険利用のレンタル対象となる13種目の福祉用具※給付限度額の範囲内での利用
-
対象介護度 要介護2~5
- 車いス
- 床ずれ防止用具
- 車いす付属品
- 体位変換器
- 特殊寝台
(介護用ベッド) - 認知症老人
徘徊感知機器 - 特殊寝台付属品
- 移動用リフト
-
対象介護度 要支援1,2、要介護1~5
- 手すり
- 歩行補助つえ
- スロープ
- 自動排泄処理装置
(尿のみを吸引するもの) - 歩行器
介護用品はどこで手に入る?
どこでレンタルできる?
福祉用具のレンタルや購入のサービスは、市町村の手続きを踏んで要介護認定を受けた方に提供されます。料金はサービス事業所によって異なりますが、本人の負担割合(所得に応じて料金の1~3割負担)の金額でレンタルや購入ができます。例:車いすのレンタルが月3,000円の場合、介護保険の自己負担割合が1割の方は月300円でレンタルできます。)近年は専門店だけでなく、ホームセンター、デパー卜、ネッ卜販売などでも福祉用具を買うことができますが、専門店には専門の相談員がおり、要介護者の状態や生活環境に合わせた用具を紹介したり、詳しい用具の説明や調整なども行ってサポートします。また介護保険を使ってのレンタルの場合は、県や市町村から指定を受けている「福祉用具貸与事業所」のみでの利用となり、ケアマネジャーが作成するケアプランに基づいて提供されます。介護保険を利用したい場合はケアマネジャーに相談して事業所を紹介してもらうか、ご自身で調べて指定することも可能です。
専門職から正しい知識を得て上手に活用
福祉用具などは選択や使い方を誤ると反対に自立を阻害したり、定期的な確認がない場合、使わずにそのまま放置されたりすることもあります。正しい知識で最適な福祉用具を活用するには、ケアマネジャー、理学療法士、福祉用具専門相談員などの専門職に頼るのがベストでしよう。まずは専門職に、どのようなことを望むのか、どのようなことを改善したいのか、きちんと伝えることが大切です。ケアマネジャーや専門店・事業所などから福祉用具のパンフレツ卜をもらってどんなものがあるかを知ることも賢い活用法です。ぜひ適切に福祉用具を使いこなして、可能な限りの自立した生活を維持して、より快適な生活を目指しましよう。
介護保険適用の住宅改修
限度額20万円※事前申請が必要
- 手すりの取り付け
- 段差や傾斜の解消
- 引戸等への取替・新設・扉の撤去
- 和式便器から洋式便器への取り替え
- 滑りの防止及び移動の円滑化等のための床材又は、通路面の材料の変更
- 上記改修に付帯する工事
介護保険適用の福祉用具購入
限度額10万円/年※同じ品目の再購入は原則不可
ポータブルトイレや補高便座、シャワーチェアや浴槽手すりなど介護保険を利用して購入できるものがあります。
詳しくは、ケアマネジャーや専門店にご相談ください。